詐欺サイトかも！？今後のために・・・
真っ先にするべきことはこちら
そのあとにするべきことはこちら
詐欺サイトかもしれないという不安はもう二度と感じたくないですよね。
かといって今の時代、ネット通販をまったくしないというのも難しい。
そこで一般的なことではありますが、二度とこのような思いをしないようにするために、気を付けたいことをまとめます。
① 信頼できる大手サイトのみを利用する
何と言ってもこれにつきます。
大手サイトでは手に入らないものはない、というぐらい商品が充実しています。
たまたま目にした通販サイトをそのまま利用せずに、同じ商品が大手サイトで手に入らないか検索してみましょう。
場合によっては大手サイトのほうが安い場合もあります。
とはいえ、SNSなどで目にした広告からアクセスしてそのまま購入したいと思ってしまうこともあります。
広告はそう思ってもらえるように作られているので当然です。
そこで、次に、その通販サイトの表記で確認しておく点をあげていきます。
② 通販サイトの会社情報を確認する
特定商取引法では、
・氏名・名称
・住所
・電話番号
の記載をしなければいけないことになっています。
氏名「っぽい」ものなら何でもいいというものではないですし、電話番号についてもつながらないような番号を記載することは認められていません。
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「氏名（名称）については、個人事業者の場合には、 戸籍上の氏名または商業登記簿に記載された商号を､ 法人の場合には､登記簿上の名称を記載することを 必要とし､通称や屋号､サイト名は認められません｡
「住所」については、個人事業者、法人いずれに おいても、現に活動している住所（法人の場合には、 通常、登記簿上の住所と同じと考えられる）を 正確に記載する必要があります。
「電話番号」については確実に連絡を取れる番号 を記載することが必要です。 【消費者庁HPより引用抜粋】 |
この記載がない場合、トラブルがあったときに問い合わせできない可能性が高いため利用しないようにしましょう。
また、住所が書いてある場合は、その住所を検索エンジンで検索してみたり、マップアプリで検索してみましょう。
まったく検索にヒットしなかったり、別の会社がヒットしたりする場合には、利用しないようにしましょう。
③ 支払・返品・キャンセル・配達予定に関する記載を確認
これらの記載がきちんとされているかも確認しましょう。
少しでも不安を感じることがあれば、利用しないようにしましょう。
ちなみに２０２２年６月１日からは、特定商取引法の改正により、通販サイトの注文確定の直前段階で表示しなければならないという義務が創設されます。
例えば、販売価格や申込みの撤回・解除についての記載です。
特に２０２２年６月１日以降は、改正法に則った表示がされているかも確認しましょう。
詳しい情報は消費者庁HPをご覧ください。
④ 購入前に運営者に連絡してみる
例えば、メールアドレスが記載されている場合、そのアドレスに、「知られてもいいメールアドレス」（いわゆる捨てアド）からメールを送ってみるということも手です。
もしメールがきちんと届かない、対応が不自然と感じた場合には、利用しないようにしましょう。
ちなみに・・・
メールを送信したものの、相手のサーバーによってはじかれ、メールの配信エラーが返ってくることがあります。
特にgmailから送った場合、自働的に再送信を試みるため、その都度、配信エラーが返ってきます。
この配信エラーの返信がすごく煩わしいのですが、自働送信を止める手立てはなさそうです。
ですが、３、４日すると自働再送信をしなくなり、配信エラーも届かなくなりますので放っておきましょう。
